生活上のトラブルを抱えた場合に抜けられないという自閉症当事者の状況。


生活上に何からかの障害を抱えていたりトラブルがあって社会参加が出来ないという自閉症当事者の言葉にはたくさんの裏付けをとる必要があります。


本人が日常生活に「借金がある」とか「脅されている」とか「仕事がない」という話を出しますが、それは「ある程度は虚実」として聞きます。


理由は何でもかんでも周囲が理解してしまうことで症状が悪化するからです。

本人の症状が悪化しないようにするにはある程度の調査が必要で病床の裏付けをします。


必ず自閉症だという証明がないからです。

本当に自閉症だという証明があってその恐怖を訴えている場合には病気を治すためにある程度の努力をして日常生活を送るための準備をしていると思います。


普通の日常生活を送るための準備が出来ていない場合には「病気のせいにした休暇」という疑いも出てきます。


ある程度は休暇をとる理由としては聞き入れますが異常な大金や人間関係の失敗や事故やトラブルが続く場合には警察力介入を計ります。


その際に本人が退院後や自閉症が治った１０?２０年間は予備診療としてヒアリングを通して「事故・事件」の疑い又は証拠を裏付けるのです。


何かしらの事件性が高かったり事故の疑いがあれば速やかに「所轄の警察署へ通報」とします。


この間の生活と職業状態は常に記録されていきます。


やがて、２０年前のひき逃げ事故が分かったとしても「自閉症が原因」という理由は却下して、別件で処罰を与えられるように配慮していきます。


これが自閉症を完全に根底から取り払うための「危機介入」として存在しているそうです。


確定診断が出てしまっている場合には別の流れになってしまいます。